近年、活発化する宇宙開発産業。民間企業が製造した宇宙船を使って、民間人でも宇宙空間へと旅立つ時代が到来しています。さらに日進月歩のこの分野の最終目的は「移住」にあるといわれ、研究が進んでいることも事実です。
そこで最大の壁となるのが、有人活動における水や食料といった物資の”現地調達”ですが、この問題にもついに終止符が打たれるかもしれません。
月面栽培に適した砂を作った
月や火星へ有人探査の機運が高まる中、株式会社大林組が宇宙航空研究開発機構(JAXA)との共同で「地産・地消型探査技術」の開発を進めています。
今回は、月の模擬砂から多孔体(軽石など、内部に空洞があるもの)を設計・製造し、その多孔体を植物栽培可能な土壌へと変えることで植物栽培が可能かどうかを検証しました。
その結果、マイクロ波で焼成する際、加熱温度に偏りがあれば、植物栽培に適した多孔体の製造率が下がる難点を克服した技術を開発し、多孔体の製造率を高めることに成功しました。
つまり、多孔体に土壌微生物を固定化し、有機質肥料を植物の吸収しやすい無機養分に分解できるようにする土壌を作ったということです。
小松菜の栽培に成功した
さらに、人間の排出物や残飯などの有機性廃棄物を循環利用し、肥料にできることにも特徴があります。化学肥料の製造が不要になるため、高効率な植物生産による持続可能な農業を実現できるといいます。
今回の実験で栽培に成功した小松菜をはじめ、根菜類や大きな作物の栽培や多様な食味の再現も可能で、宇宙農業の新たな可能性を示しています。
月での自給自足を目指す
アメリカ航空宇宙局(NASA)でも、月の土壌に最も近い砂漠の砂と種を用意し、水分量の異なる4つの区画で、ラディッシュの発育観察実験を行いました。
その結果、最も少量の水を与えた環境で最初に発芽することがわかり、過酷な状況の月でも自給自足できる可能性を見出しています。
月面で有人活動を行う際、水や食料などを地球から輸送することは当然ですが、コスト面の課題から長期的な活動においては“現地調達”できることが理想です。
まずは月での地産地消型の農業の実用化が進めば、地球からの輸送に頼りきることのない持続可能な物資獲得インフラが定着し、月への移住計画も実現するのかもしれません。
引用画像:
https://techable.jp/archives/173010
https://www.obayashi.co.jp/news/detail/news20180912_1.html
参考サイト:
近年、宇宙開発事業が活発化し、月面開発に向けた取り組みは注目事業のひとつとなっています。月面での有人活動において不可欠なものと言えば水や食料などの物資の調達。これらの物資を月面の資源利用や物資循環で生産できるとなれば、コ...
株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)は、宇宙航空研究開発機構(JAXA)(本社:東京都調布市、理事長:山川宏)と共同で、地球や月、火星で容易に入手可能な原料を利用して有用な...
How two video meetings, two online purchases, and a kitchen counter led to what could be "one small step" for future astronauts to grow food on the Moon.